2011/06/03 00:51:21
お雇い（御雇）外国人 2
1868（明治元年年）から1889年（明治22年）までに日本の公的機関・私的機関・個人が雇用した外国籍の者として2690人のお雇い外国人の国籍が確認できる。
内訳は、イギリス人1,127人、アメリカ人414人、フランス人333人、中国人250人、ドイツ人215人、オランダ人99人、その他252人である。また期間を1900年までとすると、イギリス人4,353人、フランス人1,578人、ドイツ人1,223人、アメリカ人1,213人とされている。
1890年までの雇用先を見ると、最多数のイギリス人の場合は、政府雇用が54.8%で、特に43.4%が工部省に雇用されていた。明治政府が雇用したお雇い外国人の50.5%がイギリス人であった。鉄道建設に功績のあったエドモンド・モレルや建築家ジョサイア・コンドルが代表である。
アメリカ人の場合は54.6%が民間で、教師が多かった。政府雇用は39.0%で文部省が15.5%、開拓使が11.4%であるが、開拓使の外国人の61.6%がアメリカ人であった（ホーレス・ケプロンやウィリアム・スミス・クラークなど）。
フランス人の場合は48.8%が軍の雇用で、特に陸軍雇用の87.2%はフランス人であった。幕府はフランス軍事顧問団を招いて陸軍の近代化はかったが、明治政府もフランス式の軍制引き続き、2回の軍事顧問団を招聘している。
軍制をドイツ式に転換したのは1885年にメッケル少佐を陸軍大学校教官に任じてからである。また、数は少ないが司法省に雇用され不平等条約撤廃に功績のあったギュスターブ・エミール・ボアソナードや、左院でフランス法の翻訳に携わったアルベール・シャルル・デュ・ブスケなど法律分野で活躍した人物もいる。
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